１ ．空気よりも軽いガスを使用する場合、ガス漏れ警報器の検知部とガス燃焼器との水平距離は、
８ m以内とする。
２ ．ガス管と高圧屋内配線との離隔距離は、高圧屋内配線を所定のケーブル工事により施設する場
合を除き、15 cm以上とする。
３ ．２ 方向避難通路の一方となるバルコニー等へガス機器を設置する場合には、避難通路幅を
60 cm以上確保する必要がある。
４ ．屋内に設置するガス瞬間式湯沸かし器において、ガス消費量が 15 kW以下の場合には、排気
筒を設けなくてもよい。
１．高発熱量(総発熱量)は、燃料が完全燃焼したときに放出する熱量であり、燃
焼によって生じた水蒸気の潜熱を含んだ値である。
２．ガス引込み管を不等沈下のお
・そ
・れ
・がある場所に設置する場合、ガス引込み管
の不等沈下対策については、伸縮継手の設置によることができる。
３．空気より重いガスを使用する場合、ガス漏れ警報器は、ガス燃焼器から検知
部までの水平距離を４m以内、床面から検知部の上端までの高さを 0.3m以
内となる位置に設ける。
４．液化石油ガス用容器は、常にその温度を 60℃以下に保つ必要がある。
５．ガス漏れ警報器の検査合格表示の有効期間は、都市ガス用、液化石油ガス用
ともに、５年である。
１．単位発熱量当たりの理論排ガス量は、都市ガスの種類にかかわらず、ほぼ同
量である。
２．燃焼限界とは、ガスが燃焼反応を起こす最低温度をいう。
３．ウォッベ指数は、쓕ガスの単位体積当たりの高発熱量(総発熱量)」を쓕ガスの
比重の平方根」で除した値である。
４．高さ 60mを超える建築物において、都市ガスを使用する場合には、緊急ガ
ス遮断装置を設置する。
５．空気より軽いガスを使用する場合、ガス漏れ警報器の検知部の下端の位置は、
天井面等の下方 0.3m以内とする。
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