１ ．使用水量の比率は、飲料水を 30 ％、雑用水を 70 ％とした。
２ ．男性用便所の大便器の数は、男性の在勤者 100 人に対して ３ 個とした。
３ ．地下にある自走式駐車場に設ける排水溝の下流側に、グリース阻集器を設けた。
４ ．飲料水用受水槽における間接排水管の排水口空間は、150 mmとした。
１．ホテルの客室系統における給水圧力の上限を、350kPaとした。
２．小学校における設計用給水量を、プール用水を除き、生徒・教職員１人１日
当たり 80とした。
３．厨房のない事務所ビルにおける設計用給湯量を、在勤者１人１日当たり７
とした。
４．病院における給湯管に銅管を使用するに当たり、返湯管内の流速の上限を、
2.0m/sとした。
５．工場における公共下水道への排水温度の上限を、39℃とした。
１．飲料水用受水槽において、受水槽の天井がふ
・た
・を兼ねていたので、点検用マ
ンホールは設けなかった。
２．排水槽において、外部から内部の保守点検を容易かつ安全に行うことができ
る小規模なものであったので、直径 60cm以上の円が内接することができる
点検用マンホールは設けなかった。
３．台所流しにおいて、わんトラップが付いていたので、当該器具排水管には、
管トラップを設けなかった。
４．通気管において、吸気機能のみを有する通気弁を設けたので、当該通気管は、
直接外気に開放させなかった。
５．排水再利用配管設備において、排水再利用水の用途を便器洗浄水に限定した
ので、排水再利用水の配管設備であることが判別できるようにはしなかった。
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